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最終更新日

政策の変化に対して経済変数がどう反応するのか、ストック・フロー一貫モデルを使ってシミュレーションしてみた

SFCモデル 粗悪記事(中の人基準)

前提とか

タイトルで偉そうなこと言ってるけど、モデルの出来はさほど良くない。
使ったモデルはこれ
github.com
のver. 1.0.3で、現在のmain.ipynb　の前身。
下記の内容を書いたときよりも新しいモデルの詳細と実装はこちら
github.com

下に貼るグラフは、今回用いたモデルがどうふるまうかを示すものであって、現実もこうなるとは限らない。行動方程式がどの程度適切か、パラメータを計量経済学的に推定するとどうなるか、などを検討しつつ改善を重ね、その結果が現実とどの側面がどの程度整合するかを慎重に見極めなければならない。あと、物価を導入したりAB化したりするときが来れば、別のリポジトリで行う

下に貼るグラフは、 t=0のタイミングでパラメータを変更し、その後の影響をシミュレーションしている

国債の利回り

上昇

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産

資本金に当たるものが株価に比例して上下し、負債扱いされていることに注意。

企業利潤
企業の株価
企業の株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDP支出面
企業の株式純発行部数
国債の増減
現金の増減
借入金の増減
預金の増減
国債の利回りの増加が、投資に与える影響

下降

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
企業株価
企業株式発行部数
税収
資産にかかる税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDP支出面
株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
国債利回り減少による、投資への影響

家計の資産への税

増税

消費
株式
国債
債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
キャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
家計の資産への増税が、投資に与える影響
家計の資産への増税が、賃金に与える影響
家計の資産への増税が、流動消費に与える影響

減税

消費
株式
国債
債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
株式純発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
家計の資産への減税が、投資に与える影響
家計の資産への減税が、賃金に与える影響
家計の資産への減税が、流動消費に与える影響

企業の資本への税

増税

消費
株式
国債
債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
株式純発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
預金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減

減税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業の株式純発行部数
国債の増減
現金の増減
借入金の増減
預金の増減

家計の所得税

増税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
企業株式純発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金の増減
借入金の増減
預金の増減
所得増税による、流動消費の変化
所得増税による、投資への影響
所得増税による、賃金への影響

減税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
所得減税による、消費への影響
所得減税による、投資への影響
所得減税による、賃金への影響

付加価値税

増税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDP支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
付加価値増税による、消費への影響
付加価値増税による、投資への影響
付加価値増税による、賃金への影響

減税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDP支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金
借入金増減
預金増減
付加価値増税による、消費への影響
付加価値増税による、投資への影響
付加価値増税による、賃金への影響

法人税

増税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
法人税増税による、消費への影響
法人増税による、投資への影響
法人増税による賃金への影響

減税

消費
株式
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出（収支）
純資産
企業利潤
株価
株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
法人税減税による、消費への影響
法人税減税による、投資への影響
法人税減税による、賃金への影響

政府支出増加率

上昇

消費
株式
国債
政府債務残高対GDO比
現金
資本・実物資産
借入金
預金
純貸出
純資産
企業利潤
企業株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDPの支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減
政府支出増加率増加による、消費への影響
政府支出増加率増加による、投資への影響
政府支出増加率増加による、賃金への影響

減少

消費
企業利潤
国債
政府債務残高対GDP比
現金
資本・実物資産
貸付金
預金
純貸出
純資産
企業利潤
株価
企業株式発行部数
税収
資産への税
株式のキャピタルゲインへの税
配当
法人税
所得税
賃金
GDP支出面
企業株式純発行部数
国債増減
現金増減
借入金増減
預金増減

最後にメモ

国債の利回りを上げる（政策金利上昇をイメージ）と、投資が抑制されるどころかむしろ増えたところ、ちょっと興奮した。
パラメータの値を現実のデータを使って推定していないとか、行動方程式の形が胡散臭いとか、部門の分け方や扱う変数の選び方がそもそも悪いとか、そのほか沢山のケチが付きそう。